ビジネス日本語BLOG | 外国人・留学生のためのビジネス日本語オンラインレッスン | Page 5

京都に縁もゆかりもないのに、京都で就職したいという人に、国籍問わず出会います。京都市内の大学出身であっても、社会的資本を確立するのは難しく、その状況で就職活動をすることは案外難しいものです。 山田ズーニーは『就職の選択―先入観をわるための３つの問い』で、大学卒業と同時に就職をするときに、「働く私が輝く場所はどこか？」を考えてもよかったなと振り返って、「県外に出ないというのは、思い込みで、それ以外の...もっと読む

私自身が20代の頃に立ち戻ると、仕事について長期的に考えていたかというと、さほどそれほどはというのが本音です。新卒で就職したときは、とりあえず就職したというのは否定できません。しかし、あえて留学生に対しては、5年後、10年後を見すえるようにとアドバイスをしています。 母国に帰国した場合 日本での滞在期間が長くなるにつれ、母国とのコネクションがどうしても薄れてしまいます。そうすると、日本での留学や...もっと読む

面接で、そのときに、日本や世界で話題になっていることに対して、どう思いますか？と聞かれることがあるでしょう。 そのときに大事にしておいて欲しいのは、 ”もし私なら、〜する” 英語なら "If I were, I would~" という感覚です。 自分のウチ側でおきているという感覚、当事者意識を持つことです。 自分のソト側でおきていると考えて、評論家になってしまうことは、決してダメなんです...もっと読む

L.Yさんは履歴書の書き方や面接の受け方を、インターネットなどで調べた上で相談に来ました。その努力はすごいなと評価できることです。しかし、内容はありきたりで、L.Yさんらしさが表現できていません。私はA社の社長のことを存じあげてたので、抽象的な表現でごまかすよりは、本音で語った方が必ず伝わるだろうし、社長も採否をそこから判断されるだろうと考えました。何度かこのサイトでも伝えているとおり、自己PRや...もっと読む

経歴 母国の大学院修了（理系） 母国で就労経験あり なぜ、日本で就職したいのか 母国では、研究した光学に関する企業はまだまだ未熟。 知識を生かして、日本で挑戦したい。 応募企業について 合同企業説明会に参加。いくつかのブースを回り、A社、B社への応募を決める。 就職活動のプロセス 1. 自己PRなど あれもこれもと並べるのではなく、1項目について“なぜ？”、”どうやって？”などをキーワードに、詳...もっと読む

言語のニュアンスのギャップ ある言語を別の言語に100％完全に同一の意味へ通訳や翻訳することは不可能という考えを持っています。2つの異なる言語の間には、必ずニュアンスのギャップがあって、"〇（日本語）≒◎（別の言語）"と"≒"の中で言語コミュニケーションをとっていると想定しています。おおむね、"≒"の通訳や翻訳で、十分に意図を伝えることができ、さほど問題が起きることはありません。しかしまれに、意図...もっと読む

内定をゴールと考えている間は、いくら自己分析をしても無駄と考えています。企業に合った、あたかもそこに答えがあるように、自分探しをしてしまうからです。 しかし、"自分はどんな人間"を言語化して、自己PRや志望動機へとつなげていくことは必要です。ですので、これまで留学生と相談してきた経験から、試してほしいくつかの方法を述べていきます。 自分史をつくる 幼少期、小学校、中学校、高校、大学を時間軸に分ける...もっと読む

なぜ、「自己分析が足りない」と言っている人にウンザリしているのか？ そもそも、就職活動は企業から内定をもらうことが目的ではなく、ワークキャリアをスタートさせることが目的と考えています。 それなのに、「自己分析」至上主義だと、自分の長所を言えなかったり、応募する企業が見つけられないと就職できない、つまり、内定がゴールと考えているのかなと思えるんです。 確かに、自分はどんな人間で、どんなことに興味や関...もっと読む

就職支援する側の状況 留学生限定の企業説明会を開催したり、ビジネス日本語のクラスを開講するなど、留学生に特化した就職支援をする大学が増えています。また、いろいろな要因から留学生に特化した支援ができないものの、個人的に留学生支援をなさる大学関係者の方々もいらっしゃいます。いまだに、留学生が日本人学生と同様に内定を得られない大きな原因は、”自己分析”が不十分だからと主張している人にはウンザリしてますが...もっと読む

はじめに 1984年に入管法が改正され、留学生が卒業後も引き続き日本企業等に就職できるようになり、日本で就職する留学生も見られるようになりました。1990年の入管法の改正では、現在のように留学後に帰国せずそのまま就労可能な在留資格変更をすることができるようになり、徐々に就職率は上昇しました。この時期は、日本社会がグローバル化の進展に遅れないようにと危機感を募らせていた頃です。2000年代後半になる...もっと読む